

「うちは娘ですから短大にしようと思います。四大ですと年がいって婚期を逃すといけませんから」「娘ですから家から通える地元の大学にしようと思います。大都会へ女ひとりで送り出したら何か起こるか分かりゃしません」一九七〇年代のことである。父母会を開くと女の子の親からは必ずこんな話を聞かされた。戦後、一九五〇年(昭和二十五年)の短大の誕生は、女性解放の気運に乗った女子の高等教育進出に、大きな役割を果たした。もちろん四年制大学の大学受験を受けて進学する女子もいたが、一般的にとびきり勉強のよくできる子に限られていてまだ数は多くはなく、それも進学先は医学部、理学部、文学部、教育学部(教員養成系)が主であった。法学部、経済学部などの社会科学系は、四年制大卒女子を事務系職員として受け入れる企業の体質が未成熟であった当時、女子生徒から敬遠されたのである。
個別指導塾や家庭教師派遣業者においても、現在の社会経済の流れに逆らわず、価格破壊がおきています。たとえばあるフランチャイズ制度を用いて全国展開している有名な個人指導個別指導塾は、広告で他の個別指導塾よりも低価格で指導が受けられることをグラフまで掲げてアピールしています。消費者の立場からするとこれは魅力的でしょう。指導を低価格で受けられることはもちろんのこと、しかもそれはマンツーマンの指導であるし、家庭教師と違ってお茶だしなどの面倒な気遣いがいらないのです。それでもって塾生の「喜びの声」や合格体験談、合格実績などを見せつけられたら、もういちころです。大規模な塾こそ、宣伝広告で人を魅了するテクニックはさすがなものです。
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予備校の大学合格を予想した表はいかにしてつくられるか。毎年受験シーズンの終わった四月に、その年大学受験をした人たちにお願いをして、受験した大学の合否結果を教えてもらい、それを大学ごとにつくられた表の、その人の前年度の模擬試験の偏差値ゾーンにプロットしていって作成するのである。予備校では以上のようなステップを踏んで、各大学学部・学科ごとのボーダーラインゾーンを、そしてA、B、C、D、Eの各合格可能性評価ゾーンを決定していく。そしてそれを次の年の受験生に情報として提供していくのである。したがって一概に判定が正しいとは言えないふしがあるので、あくまで参考程度に留めておこう。